【ジュネーブ共同】ロシアの組織的なドーピング問題を受けて国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が不正防止を目的に設立した国際検査機関（ＩＴＡ）は２１日、東京大会以降の五輪で採取検体の保存と再検査を強化する新計画を発表した。ＩＯＣの資金援助で既に保管施設の整備を終え、これまで比較的手薄だった大会前に採取された検体の再検査を拡充する。
世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）の規定で保存期間は最大１０年となっており、最新技術による再検査で２００８年北京、１２年ロンドン両五輪では１３０件以上の違反が見つかった。
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